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データマイニング手法を活用した製造データ分析に係る共同研究の実施 ~設備停止時間を最大65%低減~

報道関係者各位

2022年6月2日
セレンディップ・ホールディングス株式会社
代表取締役社長 竹内 在
三井屋工業株式会社
代表取締役社長 高橋 直輝

データマイニング手法を活用した製造データ分析に係る共同研究の実施
~設備停止時間を最大65%低減~

セレンディップ・ホールディングス株式会社(本社:愛知県名古屋市中区錦一丁目5番11号 代表取締役社長:竹内在 以下、セレンディップ・ホールディングス)と連結子会社の三井屋工業株式会社(本社:愛知県豊田市三軒町三丁目1番地 代表取締役社長:高橋直輝 以下、三井屋工業)は、株式会社NTTデータ東海(本社:愛知県名古屋市中区錦二丁目17番21号 代表取締役社長:坂野高士 以下、NTTデータ東海)と共同でデータマイニング手法を活用したものづくり領域におけるデータ利活用に係る共同研究を実施しましたのでお知らせいたします。

 

■三井屋工業のスマートファクトリーと自社開発のHi Connex

セレンディップグループの三井屋工業は、スマートファクトリーの導入をイノベーション企業への転換の一歩目と位置づけ、2021年4月に山形県米沢市に竣工した東北工場において、さまざまなデジタルデバイスの実装や生産性の高い設備導入を進めてまいりました。
また、電子日報アプリ「Hi Connex」(ハイコネックス)をセレンディップ・ホールディングスと三井屋工業で開発及び運用し、製造現場の可視化並びに生産性に係るデータ取得を実現しました。

■豊富な製造業の知見とデータ活用有識者が在籍するNTTデータ東海との連携

NTTデータ東海は、“プラスワンサービス&プラスワンバリュー”をスローガンに東海地区のお客様を中心にさまざまなITに関するサービスを提供しております。特に東海地区に多い製造業のお客様に対する製造業向けソリューションの豊富なサポート実績とデータ活用の有識者が多数在籍していることから、この度三井屋工業で取得したさまざまな製造データを使って製造現場改善に資するデータ分析の共同研究を実施する運びとなりました。

■設備停止時間を最大65%低減

今回の共同研究では、自社グループ会社で開発し三井屋工業にて運用している電子日報アプリ「Hi Connex」から取得した製造データ及び設備から取得した各種データを使用し、BIツールを使ったデータマイニング手法を用いて「品質」及び「設備稼働」の観点から分析を行いました。
特に現場作業者が持つ暗黙知領域の見える化(カン・コツ・ケイケンの見える化)に重点を置き、現場作業者が過去の経験から認識している仮説をデータ側から検証し、ある一定の閾値算出又は因果関係の明確化を試みました。
共同研究の結果として、特定の設備トラブルが周辺の温度と強い相関関係を持つことが判明し、周辺温度をコントロールした場合最大で設備停止時間を65%低減できることがわかりました。

■今後の展開

今回の共同研究結果より、スマートファクトリーから取得したデータの分析結果が実際の現場改善に有用であること並びにデータ利活用を見据えたデータ取得が重要であることを改めて認識いたしました。セレンディップグループでは、自社グループ企業における製造業DX化を強く推進すると共にデータ利活用を見据えたデータ取得が可能な「Hi Connex」を始めとする製造業DXソリューションの開発を進めてまいります。

■本件に関わるメディア掲載

メディア:日刊工業新聞(1面)
掲載日:2022年6月2日
三井屋工業とNTTデータ東海、製造データ分析で生産性向上 「不具合」条件見える化
https://www.serendip-c.com/column/p1345/

■会社概要

1)セレンディップ・ホールディングス株式会社
本社:愛知県名古屋市中区錦一丁目5番11号
設立:平成18年8月
資本金:1,114,030,400円
代表者:代表取締役社長 竹内 在
URL:https://www.serendip-c.com/
事業内容:経営受託及び事業再生、投資事業、経営コンサルティング

2)三井屋工業株式会社
本社:愛知県豊田市三軒町3-1
設立:昭和23年2月
資本金:75,000,000円
代表者:代表取締役社長 高橋 直輝
URL:https://mitsuiya.jp/
事業内容:ラゲージ内装部品、デッキ内装部品、リアホイルハウスライナー・フェンダーライナーなどのボディ部品を製造

3)株式会社NTTデータ東海
本社:愛知県名古屋市中区錦二丁目17番地21号
設立:平成15年7月
資本金:100,000,000円
代表者:代表取締役社長 坂野 高士
URL:https://www.nttdata-tokai.co.jp/
事業内容:各種情報システム、それに係るソフトウェア開発、保守の受託、販売並びに賃貸、情報システムに係る建設工事、その他の建築工事及び設備工事

■業績に与える影響

本件による、2023年3月期の業績への影響は軽微であります。
適時開示が必要となった場合には、速やかに開示いたします。

以上

【本リリースに関するお問い合わせ先】

セレンディップ・ホールディングス株式会社
広報担当 川上
TEL: 080-8979-2396
E-mail: information@serendip-c.com

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